教員の志望者減少で懸念される受験指導ができない教員の増加

はじめに

教員の労働環境の悪さが周知され、労働者不足による従業員の賃金上昇や労働環境の改善により教員希望者は年々減少している。特に地方や小学校では教員を不足が深刻化している。この様な状態が子ども達の学力低下を招く理由について考えてみよう

受験指導ができない教員

高校生の半数程度が推薦入試で大学に進学していることを考えれば、最近は大学生の半数程度は受験勉強を経験していないことになります。そもそも、難関大学を受験すればわかりますが、科目ごとにかなり知識を深めます。それは大学で教職関連の科目を学ぶより多くのことを学びます。実際、難関大学に合格する学力があれば英検準１級程度の学力は持っているでしょう。この力は、英検準１級程度以上の資格を保有している中学校教員は40.8%、高校教員で74.9%となっていることからもわかるように、受験勉強は生徒を指導するために必要な知識を得ることができます。もちろん、教科書を熟読してポイントをまとめれば授業自体は可能です。しかし、受験と結びついていない場合もあります。

また、教員の仕事量の多さから授業準備が満足にできないという不満を聞きますが、言い換えれば受験指導するための過去問や教材研究ができていないと公言しているようなものです。実際に、国公立大学の記述問題対策はできないから外部講師に依頼する教科があったように、誰もが受験指導できるわけでもありません。

つまり、教員志望者が減少すれば優秀な人材が教員にならないことを意味しています。当たり前ですが、倍率が高い方が優秀な人材を集めやすい。そのため、進路相談をしても何も理解していない担任が間違った情報を与えてくる場合があります。これは、生徒にとってはマイナス材料になります。

では、どうすれば生徒は良いのかと言えば、受験指導できる先生をしっかりと見極める必要があります。ただ、子どもが見極めることは難しいと思うので受験情報などを普段から手に入れておいた方が良いでしょう。